私たちのＮＰＯ法人「心に響く文集・編集局」は、福井県の東尋坊で自ら命を絶とうとしている人を探し求めて自殺を食い止め、再出発するまでの支援活動をしている団体であり、常に自殺企図者に深く向き合ってきました。なので、一般的な悩みごとの相談はお断りしてきていました。しかし、昨今の新型コロナ禍による影響により自殺者が増加するのではと危惧されており、２０２０年７月から電話相談や面接・メール相談にも応じることにしたところ、同月からの半年間で全国２６府県から１６１件の相談がありました。この「顔」の見えないメールや電話による相談の難しさについて感じいっているところであります。

　２０２０年１２月２日付けでこんな内容のメール相談を受け付けました。

　「うつ病を患う現在休職中です。妻に見捨てられ、子どもも妻に連れられ実家に帰ってしまいました。離婚調停を受けたものの不調となり、裁判にかけると告げられました。今後、子どもに会えなくて苦しく、私には裁判にかかる弁護士費用も無いため自殺を決意しています…」

　このメールを受け私は▽裁判費用が無い場合は、法テラスを頼る道もある▽子どもに会うためには、調停や裁判により会うこともできる▽うつ病になったことについて、公務障害として認定される可能性がある▽両親や妻に対して、うつ病についての理解を得るための努力をすべきでは―と返答しました。
　
　この提言は、私たちにとっては真剣に考えたものでしたが、相談してきた男性には通じなかったようです。返ってきたメールは、「私が書いたあれだけの文章で私の事情を理解してもらうことは無理ですね…。あなたからのメールで、さらに追い詰められました」「あなたが言ってくれた提言は、まわりの人からも腐るほど言われてきました。法テラスについては過去に利用したこともあり、適当にあしらわれました。両親に対しては、何十回もうつ病者のしんどさについて理解してもらうために何冊もの書籍を渡しましたが１ページも読んでくれませんでした」。

…続きはソースで。
https://www.fukuishimbun.co.jp/articles/-/1246519
2021年1月23日　11時00分