アジア・オリンピック評議会（ＯＣＡ）は１９日、ジャカルタで総会を開き、愛知県と名古屋市が共催する２０２６年アジア大会を９月１９日から１０月４日までの１６日間開催とすることを正式決定した。
大村秀章知事と河村たかし市長が総会に出席し、開催都市契約を締結した。

県は「気候が快適であり、選手が持てる力を充分に発揮できる」としている。県と市は来年５月に大会組織委員会を設立、１１月に開催基本計画をＯＣＡに提出する方向で準備を進める。
アジア大会にはカバディやセパタクローなど地域特有の非五輪競技もあり、実施競技数は五輪より多い。開催都市にかかる負担は大きく、今大会もハノイが財政難を理由に開催を辞退し、
ジャカルタに変更された経緯がある。２６年大会は８５０億円と見込む全体経費のうち公費負担を６００億円以内に抑える方針で、大村知事は「コストは大きな課題。簡素で合理的な大会にしたい」と述べた。
また、総会では、大会開催エリアの海の水質改善などに取り組んだとして、横浜市と日本トライアスロン連合が新設の「スポーツと環境賞」を受賞した。

2018.8.19 15:34　産経新聞
https://www.sankei.com/sports/news/180819/spo1808190006-n1.html

２０２６年アジア大会の開催都市契約を結び、撮影に応じる（右から）名古屋市の河村たかし市長、愛知県の大村秀章知事、ＯＣＡのアハマド会長、ＪＯＣの竹田恒和会長
https://www.sankei.com/images/news/180819/spo1808190006-p3.jpg