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二〇二七年のリニア中央新幹線開業に向け、名古屋鉄道など四社が名古屋駅周辺にあるビル群を一棟の巨大なビルに建て替える計画について、四社が近く共同開発に向けた基本合意を交わす方向で調整していることが分かった。基本合意を結ぶことで一体的に取り組む姿勢を明確化し、ビルの設計や構成などの具体的な協議を本格化させる。


　四社は名鉄のほか、再開発区域内に建物を保有する近鉄グループホールディングス、日本生命保険、三井不動産。


　名鉄が一七年三月に発表した全体計画では、名鉄百貨店や近鉄パッセ、日本生命笹島ビルなど六棟のビルを、太閤通の笹島交差点をまたぐ形で一体開発する。再開発区域の面積は二万八千平方メートルで、南北四百メートルにわたる。ビルの高さは百六十〜百八十メートルで三十階建て程度を想定するが、具体像までは固まっていない。


　既存ビルの取り壊し開始を二二年度に予定する中、四社は基本合意を経て、名鉄の案を軸に調整を進める。関係者によると、補助金など公的な支援を受けることも視野に入れている。


　新ビルでは、名鉄がオフィス、ホテルや商業施設の運営を検討。近鉄もホテル運営を考えており、他の二社も含めて計四社で全体的な開発計画を詰める。


　さらに名鉄は、地下にある名古屋駅の面積を倍増させ、ホームを現在の線路二本から四本に増やすなど駅機能を強化。地元政財界などから要望の強い、中部国際空港行き専用ホームの設置なども検討する。

2020年1月22日　朝刊
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