新型コロナ感染拡大を受け東京に緊急事態が宣言される中、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会の最古参の委員はＪＮＮの取材に、６月上旬までには開催の最終判断をしなければならないと述べました。

　「２〜３週間後には、今回の緊急事態宣言の効果も分ってくるでしょう。（開催は）５月から６月上旬までには判断しないといけない」（ＩＯＣ ディック・パウンド委員）

　ＩＯＣ最古参の委員でカナダのディック・パウンド氏は、ウイルスを抑制できるかが問題だと指摘。また、来年への延期はもはや難しいとして、中止よりは無観客でも開催したほうがよいと話しました。

　「私が知り得るかぎり、開催の可能性は７５％というところです」（ＩＯＣ ディック・パウンド委員）

　一方、ＩＯＣの前副会長、トルコのエルデネル委員はＪＮＮに対し、「今回の緊急事態宣言は現在の感染状況への対策で、
東京オリンピックに直接の影響はないと思う」と述べました。そのうえで、この３、４か月が特に重要で、「選手、観客ともにワクチンを接種することも想定されている」としています。

　ＩＯＣは取材に対して開催判断の時期には言及せず、「日本政府の対策を全面的に信頼している」とコメントしています。

https://news.yahoo.co.jp/articles/b2da42c35f58efefe72b36f25f95954065f088a6