新型コロナウイルス禍によって芸術家の８割が活動の場と収入を失い、社会的にも孤立している――。
文化活動に携わる個人・組織へのアンケート調査から、切迫した実態が明らかになった。

４月３〜１０日に、コンサルティング会社「ケイスリー」がインターネット上で調査。
新型コロナの仕事・生活への影響などを聞き、３３５７件の回答を得た。

このうち６６％は「所属なし」の個人事業主で音楽家や演劇人、美術家、制作者など。

「今困っていること」の質問に、８４％が「活動ができない」、８２％が「収入の低下」を挙げた（複数回答可）。
政府が２月２６日、自粛対象として「文化イベント」を挙げて以来の個人の損害額は、「１０万円未満」や
「３００万〜５００万円未満」などさまざまだが、行政の経済支援を、９６％が不十分と感じている。

最低限必要な補償額としては「１０万〜５０万円未満」との回答が５６％を占めた。
https://mainichi.jp/articles/20200511/dde/018/040/006000c