新型コロナウイルスの感染拡大で、春・夏物の販売機会を逸したアパレルメーカーの衣料品が、洋服レンタルや在庫処分を手掛ける会社に大量に流入している。
余った商材の受け皿探しにアパレル各社が躍起になる中、衣料品の「過剰供給」もコロナ禍が改めて浮き彫りにした形だ。
感染を警戒して実店舗での販売が振るわない一方、ネット通販（ＥＣ）でレンタルした商品をそのまま買い取る購入方法もじわりと広がる。

　「これまで取引のなかったアパレルメーカーから仕入れの商談が寄せられている」。女性服レンタルのベンチャー「ブリスタ」（滋賀県草津市）の高橋瑞季社長は話す。
同社は、３５０ブランド以上約４千着から気に入った服をネットで注文でき、自宅に届けてくれる。
緊急事態宣言が解除された６月以降、同社には１０以上のブランドから仕入れの話が舞い込んでいる。通常なら取引が難しい高級ブランドも含まれているという。
　背景には、４、５月の小売店の臨時休業によるアパレルの販売不振がある。
京都市内４百貨店では衣料品の売上高が、４月は前年同期比８２・９％減、５月は７５・２％減（日本百貨店協会調べ）と激減した。
在庫の現金化を急ぐため、アパレル各社は夏セールを６月から前倒しで本格化。その一部がブリスタなどに流れている構図だ。

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京都新聞　2020年7月14日 10:30
https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/305347