新築マンションの価格が著しく上昇、平均的な会社員では購入が簡単ではなくなったのが現実だ。そんな中、分譲各社は少しでも価格を抑制するため、専有面積の圧縮を進めている。
首都圏では2013年には平均70.77㎡、2014年には71.16㎡と70㎡台だったのが、2023年には66.10㎡と66㎡台まで落ち込んでいる。面積圧縮だけではなく、仕様・設備面での削減の可能性もあるので要注意だ。

(略)

◼大事な設備もカットされる

マンションの構造、設備・仕様などについても価格抑制のために、ダウンサイジングが進む可能性があるので注意しておきたい。

構造面については、耐震性や断熱性などに注目しておきたい。耐震性については、免震装置や制震装置を設置して、揺れの影響を小さくしているマンションが安心だが、それはコストアップ要因となるので、設置しない物件が増える可能性がある。

そうした装置はなくても、コンクリートの強度を高めるなどによって、耐震性を高めているかどうかを確認しておきたい。住宅性能表示制度の耐震等級が建築基準法上の最低条件である等級1ではなく、その1.25倍の強度を持つ等級2、1.5倍の等級3が望ましい。

なお、居室の設備についてもいろいろとカットが進む可能性がある。次のような装置がついているかどうか、チェックしたほうがいい。

【コストカット対象になるかも？　チェックリスト】
・ディスポーザー
各住戸のシンクに設けた生ゴミ粉砕機で、たいへん便利だが、ないと個人で後付けはできないので、注意が必要。
・冷暖房関連(床暖房、複層ガラス、二重窓の取りやめなど)
最新のマンションでは冷暖房効率を高めるため、Low-eガラスと呼ばれる2枚ガラスが増えているが、コストがかかるので、設置されない可能性がある。
自分たちにとっては必要なものかどうかを判断
・食器洗い乾燥機
4000万円、5000万円以上の物件でも今は標準化。ない場合はコストカットの可能性が
・二重床など
二重床、二重天井にすれば、遮音性能などが向上するが、直張りにすればコストダウンに
・キッズルーム、ワークスペースなど
大規模住宅では共用施設がウリだが、不要なものもあるので慎重に判断したい
・エレベーターの台数の減少
一般的に60戸に1基は必要といわれるが、それ以下の場合は生活に不便が生じる
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いずれにしても、構造や仕様・設備などについては、自分たちにとって必要なものかどうかを見極めながら、価格との見合いで物件選択をする必要があるだろう。

[現代ビジネス]
2024/5/11(土) 7:03
https://news.yahoo.co.jp/articles/b599ed66e1da582cc66a4bd12ad2c7fe564ef0ce?page=4