2019.6.16
http://www.zakzak.co.jp/soc/news/190616/dom1906160003-n1.html?ownedref=not%20set_main_newsTop

日本の管理職や専門職の男性は他の労働者に比べ死亡率が高く、管理職の方が健康な欧州とは異なった傾向の健康格差があることが、東京大などが行った国際比較で分かった。死亡率はバブル崩壊後の１９９０年代後半に上昇。現場の仕事と組織運営を兼ねる「プレーイングマネジャー」化や組織縮小で心身の負担が増した影響を引きずっているとみられる。

　東大の小林廉毅教授（公衆衛生学）らのチームは日本、韓国と、デンマークやスイス、英国など欧州８カ国の３５〜６４歳男性の死亡データを９０年から１５年まで集め、複数の職種を含んだグループ間で年齢構成の違いを取り除き、比較した。成果は疫学と地域保健の英専門誌に掲載された。

　欧州は９０年代から一貫して、経営者や中間管理職、医療職や教員らの「管理職と専門職」より「事務・サービス系」「工場や運輸など肉体労働系」の死亡率が高かった。近年を見ると例えば、デンマークやスイスは、１０〜１４年の肉体労働系の死亡率が、管理職と専門職の２倍強になっている。

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